地震や台風などの災害が発生すると、水道や電気が止まり、普段通りにトイレが使えなくなることがあります。
便器が無事でも断水で流せない、停電でポンプが止まる、下水管の損傷で使用制限が出る――こうした事態は珍しくありません。
排泄は「いつか」ではなく「すぐに」必要になります。
だからこそ、防災対策の中でも簡易トイレの備蓄は最優先級の対策です。
■① 災害直後に最初に困るのはトイレ
災害時、最も早く困る生理現象は排泄です。
食料は数時間我慢できますが、トイレはそうはいきません。
被災地派遣（LO）で現場に入った際も、「水より先に困ったのはトイレだった」という声を何度も聞きました。
避難所では仮設トイレ設置まで時間がかかり、混雑や衛生悪化が発生します。
初動の備えが、その後の生活環境を大きく左右します。
■② 断水だけでなく“使えない状況”が起きる
断水していなくても、下水設備の損傷や停電によって使用制限が出ることがあります。
誤って流すと逆流や詰まりの原因になるケースもあります。
「水が出る＝使える」とは限らない。
この認識を持つことが、簡易トイレ備蓄の出発点です。
■③ 我慢が健康リスクを高める
排泄を我慢すると、水分摂取を控えるようになります。
その結果、脱水や血栓症、膀胱炎などのリスクが高まります。
防災士として感じるのは、「トイレ問題は体と心の両方を削る」という現実です。
排泄環境が整うだけで、精神的な安心感が大きく変わります。
■④ 簡易トイレは災害専用品ではない
簡易トイレは災害時だけでなく、
・車の渋滞
・アウトドア
・介護
など幅広い場面で活用できます。
つまり“非常用”でありながら、“日常でも使える備え”です。
使える場面が多いほど、備蓄は無駄になりません。
■⑤ 避難所だけに頼らない「自律型避難」
仮設トイレの設置には時間がかかります。
利用者が集中すれば、長蛇の列ができることもあります。
在宅避難を選択できる環境を整えることは、「自律型避難」の大切な考え方です。
自宅でトイレ環境を維持できれば、避難所の混雑緩和にもつながります。
■⑥ 家族構成に合わせた備えが必要
小さな子ども、高齢者、持病のある方がいる家庭では、トイレ環境はより重要です。
夜間の停電時でも使いやすいタイプを選ぶ、回数を多めに確保するなど、家庭ごとの設計が必要です。
「平均」ではなく「わが家基準」で考えることが大切です。
■⑦ 備蓄の目安を具体化する
目安は1人1日5回。
最低3日分、可能であれば7日分を準備します。
4人家族なら、
5回 × 7日 × 4人 ＝ 140回分。
数字で把握すると、現実的な準備量が見えてきます。
■⑧ 今日できる最小行動
まずは確認してください。
・自宅に簡易トイレはあるか
・回数は足りているか
・家族全員が使い方を知っているか
被災地派遣の現場で痛感したのは、「備えていたつもり」が一番危ういということです。
点検するだけでも、防災力は確実に上がります。
■まとめ｜トイレ備蓄は生活の土台を守る
簡易トイレの備蓄は、断水対策というより「生活の土台」を守る備えです。
排泄環境が崩れると、健康も精神も急速に不安定になります。
結論：
簡易トイレは“後回しにしがちだが最優先すべき備え”です。
防災士として被災地派遣の現場で見てきたのは、トイレ環境が整っている場所ほど生活の秩序が保たれているという事実です。まずは家族分の回数を数え、不足分を補うことから始めましょう。それが、災害時の安心につながります。
出典：経済産業省「災害時に備えたトイレ対策に関する資料」
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