【防災士が解説】ドローンで変わる災害現場の救助活動

災害現場での人命救助は時間との勝負です。倒壊家屋や土砂災害などでは、従来の方法では被災者の捜索に時間がかかり、二次被害のリスクもあります。近年、ドローンの活用により、効率的で安全な捜索活動が可能になってきました。

■①ドローンによる迅速な現場把握

ドローンは上空から現場全体を俯瞰できるため、倒壊家屋や浸水区域の状況を瞬時に確認できます。視認が困難な場所でも赤外線カメラや音声センサーを活用することで、要救助者の位置を特定できます。

被災地では二次崩壊や火災などの危険が伴います。ドローンを活用することで、現場に人員を直接送り込まずとも被害状況の把握が可能になり、消防や警備隊員の安全確保にもつながります。

暗闇や煙・粉塵で視界が悪い状況でも、ドローンの赤外線カメラや熱探知センサーを用いれば、被災者や障害物の位置を把握できます。夜間の捜索活動も効率的に行えるようになります。

ドローンが取得した映像や位置情報は、救助チームとリアルタイムで共有できます。これにより、救助隊は無駄な移動を減らし、最短ルートで要救助者に到達できる体制が整います。

小型のドローンは、機動性が高く、狭い路地や倒壊した建物内でも運用可能です。災害現場の規模を問わず、柔軟に使用できるのが大きなメリットです。

ドローンの性能を最大限活かすためには、操縦訓練や災害想定訓練が欠かせません。実際の被災現場で想定外の状況に対応できるよう、日頃からの運用訓練が救助成功率を大きく左右します。

自律飛行やAIによる被災者検知技術の進歩により、今後はドローン単体で現場を飛行し、危険箇所や要救助者の位置を自動で判別することも可能になります。これにより、人的リソースをより効率的に活用できます。

災害現場でのドローン活用は、捜索時間の短縮と安全確保に直結します。
被災地での実践経験からも、ドローンによる迅速な情報取得は救助活動の成功率を大きく高める手段であると実感しています。現場では、状況に応じて人員とドローンを連携させることが、自律型避難や迅速救助の鍵となります。