【防災士が解説】冬の低温・大雪に備える防災対策｜全国の早期天候情報から学ぶ準備

寒波や大雪は、日常生活に深刻な影響を及ぼす可能性があります。2026年1月2日以降、西日本から東北、日本海側まで全国的に「10年に一度程度の低温」や大雪の可能性が指摘されており、農作物の管理や水道管の凍結などの被害が懸念されています。防災士として、事前の備えと行動指針を整理しました。

■① 早期天候情報とは

気象庁は、通常の天気予報では伝えきれない極端な気象現象に対して「早期天候情報」を発表します。対象は10年に一度程度しか起きない著しい高温・低温、降雪量などです。今回の発表では、西日本や日本海側での大雪や、全国的な著しい低温に注意が呼びかけられています。

中国地方や北陸、東北、日本海側では1月3～4日頃から約5日間、大雪や低温が予想されています。関東甲信や東海、四国、九州北部も同様に強い寒気の影響を受け、農作物や水道管、交通への影響が懸念されます。情報を逐次確認し、地域の状況に応じた対策が必要です。

寒波や大雪により、避難所や自宅の生活環境に影響が出る場合があります。暖房器具の点検、毛布や防寒服の準備、避難所への経路確認を行いましょう。防災士として現場で感じたのは、寒冷地での避難所では「毛布が足りずに体温低下リスクが高まる」という事例が多く、事前の個人装備の重要性を痛感しました。

水道管の凍結は冬季災害で頻発します。断水に備えて、浴槽やポリタンクに水をためること、保温対策を施すことが有効です。また、断水時には飲料水だけでなく生活用水も確保する必要があります。防災士としての経験では、水の供給が断たれると短時間で避難所内の衛生状況が悪化するケースを多く見てきました。

極端な低温や大雪時には物流が滞り、食料や水の確保が困難になる場合があります。ローリングストックを活用し、普段から消費と補充を繰り返すことで安全に備えられます。避難所や自宅での備蓄は最低3日分、可能であれば1週間分の確保を推奨します。

大雪や凍結による道路通行止めや交通障害が予想されます。自宅周辺の除雪道具やスタッドレスタイヤの確認、公共交通機関の運行情報の収集が重要です。防災士として現場経験から伝えると、冬季災害では無理な移動による二次被害が非常に多く、計画的な移動が命を守ります。

自宅や避難所での暖房器具、毛布、手袋、防寒服などの防寒装備を準備してください。特に一晩中の低温に備えて、重ね着や保温グッズを用意すると安心です。自律型避難を意識し、早めに安全な場所で暖を取る行動も重要です。

雪や凍結での停電に備え、懐中電灯や予備電池、携帯充電器、防寒シートなどを揃えておくと安心です。また、雪かきや雪下ろし用のスコップ、融雪剤なども準備しておくと、初動対応がスムーズになります。

今回の気象庁の早期天候情報は、冬季災害への事前準備の重要性を示しています。寒波や大雪は一時的ですが、影響範囲は広く、交通・生活・健康に直結します。農作物の管理や水道管凍結だけでなく、自宅や避難所での暖房・防寒対策、移動手段、緊急対応用品の備えが重要です。

結論：
防災士としては、早期情報をもとに自律型避難の行動計画を立て、家庭や地域での備えを徹底することが命を守る最善策です。