【防災士が解説】2025年版｜モバイルバッテリの処分がラクになった！──環境省通知で変わる「安全な捨て方」

モバイルバッテリの爆発・発火事故が相次ぐ中、2025年は全国で“処分ルールが大きく改善”しました。
自治体によっては「ごみの日に分別して出すだけ」で捨てられるケースも登場し、処分のハードルは一気に下がっています。

今回は、防災士として「2025年の正しいバッテリ処分」をわかりやすく解説します。

■① なぜ今「モバイルバッテリ処分」が注目されているのか

近年、電車内での爆発・家屋火災など、モバイルバッテリによる事故が急増しています。
原因の多くは次のとおりです。

・経年劣化
・バッテリ膨張
・安価な粗悪品
・高温下での使用・保管

家庭内に眠る古いバッテリは、放置するほど危険が増すため“安全に捨てる仕組み”が重要になっています。

2025年現在、モバイルバッテリの処分方法は次の3つに整理できます。

中でも最近は「自治体の対応」が大幅に改善されてきました。

例：Ankerは全バッテリを自己回収
→ 破損・膨張でも対象
→ 申し込むと耐熱袋と返送用封筒が届くので安全に送れる

ただし、耐熱袋の扱いは配送業者との相談が必要になる場合があります。

2025年4月、環境省が「市区町村で回収できるように」と通知を出したことで自治体が次々対応を強化。

以下は実例です：

・膨張バッテリでも持ち込みOK
・身分証の確認のみで30秒で回収完了
・ただし“個人のみ”で事業者不可

・なんと「燃やせないごみ」に出せる
・膨張品も絶縁処理後でOK
→ 全国でも最強クラスにラク

・異常なしのバッテリは「乾電池」と同じ扱いに変更
・バッテリ内蔵小型家電は「燃やすごみ」に分けて出せる
・破損・膨張は資源循環局事務所へ持ち込み

自治体によって差が大きく、検索するときは
「モバイルバッテリ　〇〇市」
が最も早く正確です。

モバイルバッテリは安全に見えて、実は火災リスクが高い家電のひとつです。
2025年は自治体が迅速に対応を進めたことで、処分の手間は大幅に下がりました。

不要品や膨張品は、放置せずすぐに捨ててしまうのが正解です。

結論：
モバイルバッテリは“今年から一段とラクに安全に捨てられる時代”になりました。迷ったら自治体検索かメーカー回収が最も確実です。
防災士として、膨張バッテリによる現場事故を見てきましたが、放置は本当に危険です。
年末の片付けついでに、必ずチェックして処分を進めてください。