【防災士が解説】防災備蓄の“場所と量”の壁をどう克服するか

災害に備えた備蓄は重要ですが、多くの家庭で「場所がない」「どれくらい必要か分からない」と悩みがあります。今回はアンケート結果や企業の取り組みをもとに、現実的な備蓄の工夫を紹介します。

■① 備蓄の現状と課題

20代から60代の男女43人へのアンケートでは、「十分な備蓄がある」と答えたのはわずか1人。62.8%が「十分ではない」、34.9%が「必要は感じるが準備できていない」と回答しました。多くの人が備蓄の必要性を感じているにもかかわらず、実際の準備が追いついていない現状があります。

備蓄品として、防災リュック、食料品、水のほか、カセットコンロや飲料・お菓子のローリングストックも利用されています。キャンプ用品やハザードマップで避難場所を確認するなど、家庭ごとの工夫も多く見られます。

備蓄の課題は主に「置き場所」と「量の管理」です。水は1人あたり1日3リットルを3日分、食品は1週間分が推奨されます。家族の人数が多い場合は膨大な量となり、収納や回転が難しいのが現実です。

サントリーは防災備蓄啓発活動「ちょ備蓄」を展開。日用品や食品を少し多めに買うだけで備蓄になる方法を紹介しています。分散して保管すれば、収納スペースの不足問題も解決可能です。

江崎グリコは、乳幼児用液体ミルク「アイクレオ」やビスコ保存缶を防災備蓄向けに製造。過去の震災で避難所生活を経験した社員の声を反映し、日常でも使える備蓄品として開発されました。

ローリングストックとして日常的に使いながら、少しずつ補充する。食べ慣れた食品や日用品を中心に備える。こうした工夫で備蓄は継続可能です。無理なく備えることが、防災意識を日常化する第一歩となります。

場所や量に悩まず、日常の中で継続できる備蓄が、自律型避難の実践につながります。防災士としての現場経験からも、無理なく続けられる備えが災害時の命を守る重要な基盤であると強く実感しています。