世界には地震が少ない国・多い国がありますが、
地震対策の進め方は日本と大きく異なります。
海外の取り組みを知ることで、日本の防災にも新しいヒントが得られます。

■ 1. アメリカ（カリフォルニア）：建物より“ライフライン”の復旧を最優先

アメリカ西海岸は大地震が多い地域ですが、
対策の中心は「建物よりも都市機能」。

• 電気・水道の自動遮断システム
• 高速道路の耐震化
• ガス管が自動で閉まる仕組み
• 地震後の復旧時間を短くする計画

「生活の継続」を第一に考える文化 は日本も参考にできるポイント。

■ 2. チリ：世界トップ級の耐震建築大国

南米チリは超巨大地震が何度も発生しており、
日本と肩を並べる耐震先進国。

海外では珍しく

• 小学校でも避難訓練が徹底
• 家具固定が当たり前
• 高層ビルの揺れを“設計前提”にして建てる

日本に似ているが、“揺れる前提”の割り切りがより強い のが特徴。

■ 3. トルコ：建築基準の差が被害の大きさに直結

2023年大地震で明らかになったのは、
日本との「建築基準の徹底度」の違い。

• 耐震基準違反の建物が多数
• 施工の質が不統一
• 古い建物が多い

日本では法律・行政・施工の連携が強いが、
トルコでは「守られない耐震基準」が被害を拡大。

日本の建築基準の強さがいかに重要かわかる例。

■ 4. ニュージーランド：地震多発国だが“木造文化”が強い

ニュージーランドは地震が多い国だが、
建物の大半が軽量な木造。

• 木造は倒壊しても死者が少ない
• 修復しやすい
• 地形に合った住宅設計

素材の選び方で被害を小さくする考え方 は日本も応用可能。

■ 5. 台湾：“早期警報システム”を強化

台湾では地震の「P波・S波」を分析し、
日本以上に迅速な警報を目指している。

• スマホ警報
• テレビ・ラジオの一斉通知
• 警報訓練の日を設定

「伝える仕組み」を極限まで追求しているのが特徴。

■ 6. イタリア：火山と地震の複合災害に備える

イタリアは地震だけでなく火山災害がセットで発生する地域。

• 火山灰対策
• 交通遮断を想定した避難計画
• 防災マップの市民配布

日本でも「南海トラフ＋富士山噴火」のセットを
想定する時代になりつつあり、学べる点が多い。

■ まとめ｜“海外の発想”は日本の防災レベルを上げてくれる

海外の地震対策は、日本と比べると強みや弱点がはっきりしています。

日本が学べること

• ライフライン優先の復旧計画
• 小学校からの徹底訓練（チリ）
• 木造・軽量構造で被害を減らす発想
• 驚異的に速い警報システム（台湾）
• 複合災害の前提で動く（イタリア）

“世界の視点”を取り入れることで、
日本の防災はさらに強く、実践的になります。

地震への備えは、何を用意するかを事前に整理しておくことで、いざという時の行動が変わります。必要な防災グッズを一覧で確認したい場合は、必要な防災グッズを一覧で確認することができます。